「子育て世代と直接話せる！オンライン移住相談会」。こんな見出しが和歌山移住定住支援センターや全国組織のふるさと回帰支援センターのホームページにこの夏、掲載された。この相談会は、色川地域推進進行委員会（新宅伸一会長）が行った代表者会議にて出た意見をもとに、定住促進班長の大久保通さん、大野保育所保護者会長の千葉貴子さんらが企画した。
このイベントで「子育て世代」と敢えてタ―ゲットを絞ったのは、２つの理由があるという。保育所を始め、低年齢の子どもが減少していることへの危機感。そして、移住の問い合わせ自体が減少傾向にあり「『色川』を知ってもらうためには、ターゲットを絞った広報が必要なのではないか」という仮説を実証するためだ。
オンライン移住相談の仕組みは、東京のふるさと回帰支援センターを訪れたり、ネットでこの情報を知った移住検討者が希望時間枠を申し込むと、県担当職員と色川の相談員とオンライン上で、約1時間の交流ができるというものだ。今回の相談員となったのは定住班員に加え、現役子育て世代のママ。相談者に対し、色川側は定住班員とママの２人が対応する。
今回の応募は１組にとどまったが、今後、ターゲットやテーマを変え、継続していく予定。
ところで、今回の申し込みは、９月に開催された「オープンビレッジ」の情報から色川に興味を持ったという北九州在住のご家族。担当は、東条雅之さんと橋本茜さん。 橋本さんは「一対一の相談会は、集合説明会と違って相手の興味に合わせて話せるので効率的。相談者の満足度も高いのではと可能性を感じた。話している内に、色川の魅力を次々思い出し『移住して良かった！』と思いました！」と話した。
